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インドのIT産業について(1)

何かを調べる時に、ブログの情報を切って貼るのは簡単なのだが、
自分で一次情報から調べる習慣を今からつけておかないと、
未踏の地に踏み込んだ際に答えを見つけられず、
思考停止してしまうので、一度やってみよう

まず外務省
経済関連指標|外務省 (mofa.go.jp)

IMF 
国際通貨基金でなんで経済指標なんてあるんだろう、という
疑問はとても良い。答えとしては、各国の通貨(通貨はバラバラで、基軸通貨との交換レートも違えば、外貨の保有量も異なる)のバランスを取ろうとすると、ある程度その国の経済情勢を調べておく必要があるため、
基礎情報を集めている。

IMF Data Home Page - At a Glance - IMF Data

*さっきやってみて分かったように、意外とホームページが重たいので
 動かないイライラはある。。


OECD
情報通信技術(ICT) - ICT投資 - OECDデータ

今回のテーマがITということで、
Information and communication technology (ICT)に行ってみると
1. ICT value added
2. ICT employment
3. ICT investment
4. ICT goods exports
5. Access to computers from home 
6. Internet access

1.
ICT付加価値は、情報通信技術部門の総生産高と中間消費の差です。ここでの情報産業の総計には、ISIC rev. 4ディビジョン26(コンピュータ、電子および光学製品の製造)およびセクションJ(情報および通信)が含まれ、これらは第58-60部門(出版および放送産業)、61(電気通信)および62-63(コンピュータプログラミング、および情報サービス活動)で構成されています。したがって、ここでの情報産業には、貿易および修理活動、およびメディアおよびコンテンツ産業(部門26-61およびグループ62.63に含まれる)を除いて、ICT産業(部門58、2、および58-60、およびグループ63.9、ソフトウェア出版)が含まれます。この指標は、付加価値の割合で測定されます。

2.
ICT雇用は、情報通信技術(ICT)セクターで働く人々として定義されています。この指標は、事業部門の雇用の割合として測定されます。

3.
ICT投資は、1年以上生産に使用される機器およびコンピュータソフトウェアの取得として定義されます。ICTには3つのコンポーネントがあります:情報技術機器(コンピューターおよび関連ハードウェア)。通信機器とソフトウェア。ソフトウェアには、事前にパッケージ化されたソフトウェア、カスタマイズされたソフトウェア、および社内で開発されたソフトウェアの取得が含まれます。この指標は、非住宅の総固定資本形成の割合として測定されます。

4.
ICT製品の輸出は、ICT製品(ICT製品を含む)を定義する世界税関機構の調和システム(HS)に基づいています。ICT商品は、送信および表示を含む電子的手段による情報処理および通信の機能を果たすことを意図しているか、電子処理を使用して物理現象を検出、測定および/または記録するか、または物理的プロセスを制御することを意図している必要があります。この指標は百万米ドルで測定されます。

5.
自宅からコンピューターへのアクセスは、自宅で少なくとも1台のパーソナルコンピューターが正常に機能していると報告した世帯の数として定義されます。この指標は、全世帯の割合で測定されます。

6.
インターネットアクセスは、インターネットにアクセスできると報告した世帯の割合として定義されます。ほとんどの場合、このアクセスは、ダイヤルアップ、ADSL、またはケーブルブロードバンドアクセスのいずれかを使用して、パーソナルコンピュータを介して行われます。この指標は、全世帯の割合で測定されます。

と、まあ色々出てきたけれど、インドが統計の対象に入っていないので
使えない事が分かったと(この時間を返せって思うんだけれど、
こういう無駄足を自分で踏んでみると、次からどう調べればよいのか
感覚がつかめてくるので、無駄を恐れてはいけないぞ。君の年齢から、便利なChatbotなどに思考をゆだねてはいけない。)

一方目を転じて、ファクトブックに行ってみると
インドの情報は以下の通り。

2017年までしか情報がないのは違和感があるだろうか。
ママも、実質GDP成長率は他の数字があると思うのだが、
こういうデータもあるというのを、基本の数字として
頭に入れておくのは大切。
(コロナの前後の動きがこれだと分からないね)

https://stats.oecd.org/BrandedView.aspx?oecd_bv_id=factbook-data-en&doi=data-00590-en#

IT産業に絞ると使えそうな指標は以下のあたり。


同上

通商白書2023も行ってみたけれど、今回のテーマとは違う
2023_gaiyo.pdf (meti.go.jp)

冗長だけれど、一つのテーマについて調べる過程を
伝えるために、全て一旦ノートに残してみようと思う。
まず一旦ここまで

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