LGBT法にギモン

吾輩はゲイである。
ゲイであることで差別を受けた記憶はない。
勿論吾輩との会話の中で同性愛に対する無理解な発言を聞くことは無いわけではない。
しかし、同性愛を嫌悪するのもまたその人物の心情の自由なので殊更に差別主義者と罵る理由にはならないだろう。
誰にだって生理的嫌悪感というものはあるのだから。
吾輩だって生理的嫌悪感を覚えるタイプはいる。人間だもの。

～LGBT平等法/LGBT差別禁止法～

そんな個人的心情は別にして最近ではLGBTであることを理由にいじめや就職面接での無理解な発言をされたり、面接を打ち切られたり、閑職や退職に追いやられるというようなことがまだまだあるぞ、ということからLGBTに対する差別を規制する法律を制定しよう、という活動がある。
＞「差別はダメだよ」という法律がない
＞性志向差別による解雇や退職圧力がまかり通っている
＞LGBT差別禁止の法が無い日本は遅れている
＞法が制定されれば意識が変わり、差別は減っていく
＞法が制定されればいじめ・就労や雇用での差別・LGBTの自殺が減る
とはLGBT活動家の言だ。

～LGBT○○法は必要？～

そもそも労働契約法第16条にて「解雇は、客観的合理的な理由を欠き、社会通念上相当であると認められない場合は、その権利を濫用したものとして、無効とする。」とあります。
とどのつまり、LGBTを理由に解雇は現時点でも違法性を問われる事案だ。
面接の打ち切りや不適切な質問もパワハラや名誉毀損などで違法性を問われるものであり、いじめは内容によっては窃盗・脅迫・暴行・名誉毀損など違法となる案件だ。
LGBT○○法、本当に必要なのか？
吾輩は法について詳しいわけではないが、現行法で十二分に対応できるように思えてしまう。

～LGBT活動家の罪～

LGBTが直面する困難リストというものがある。
正直言わせてもらえば、それぞれが差別を受けたと思った事案をかき集めてリスト化したのでは？と思うようなクオリティだ。
面接の場でカミングアウトするのはどういった理由なのだろうか？
吾輩は自分の性的指向をカミングアウトする必要性はどこにある？
トイレ・更衣室・制服をLGBT用に用意して欲しい？
彼氏だの彼女だの恋人の性別を特定した言い方をやめて欲しい？
自分が参加できないから雑談で恋愛話をしないで欲しい？
大企業ならいざ知らず、中小企業にとってはかなりの負担であろう。
叶えがたい希望や要望を突きつけてくる輩を歓迎してくれる存在なんてそうそういるはずがない。
膨大な労力と費用を割いてまでその人物を雇用するメリットはどれほどあるのだろうか？
結果、LGBTは忌避すべき対象になっていくのだ。
最早「LGBTの社員」は会社経営者からすれば「リスク」なのだ。
これらはLGBT活動家の生み出した意識だ。
彼らはLGBTは面倒な存在であることを大きな声で喧伝しているのだから。
それが善意からの愚行であるなら度し難い浅はかさだとさえ思う。

結論

現在の社会と折り合いをつけることを諦めてしまえば生きにくいのは当然の結果だ。
現代社会はしっかりとLGBTの存在を受け止めてくれていると吾輩は思う。

参考：
LGBT法連合会（http://lgbtetc.jp/）