其の七 戦争国家アメリカの秘密
TVも新聞も見なくなってしばらくの間、世の中のニュースは職場での口コミとヤフーやグーグルなどの有名ニュースサイト、それとFacebookのニュースフィードで情報を仕入れていた。出向当初は副業を何にするかを考える日々だったので、僕のニュースフィードには株式投資、FX、ビットコインなど金融関連の情報や「稼ぎ方」に関する情報、それに情報商材の広告が数多く表示されていた。前回述べたように情報商材を売る奴らや投資に関する情報には興味が無くなった僕はそれらの情報がFacebookに出てきた場合はすぐにブロックするようにした。すると僕のニュースフィードには大手のメディアは報じない自民党政権の悪評、僕の興味があるテニスとかファブリケーション関係の情報、フォローしているミュージシャン関連の情報、それと友人たちの近況報告ばかりが表示されるようになった。元々政治には一切興味がなかったのだが、ここまで政府の悪評ばかり並ぶとさすがに気になってしまうもので、政治にフォーカスしてみるととんでもない話ばかりが次々に出てきた。
・森友・加計学園問題
(一般メディアに出てくるずっと前からネット上では話題になっていた)
・オリンピックの政府・電通裏金による誘致の問題
・大手TV局、新聞社のトップと総理の癒着問題
・日本の報道自由度は世界で72位
・選挙専門企業ムサシと政府の癒着問題
・総理と副総理と天皇家が血縁関係にあること
・アメリカですら辞めた原発を日本だけが積極的に使い続けようとしてい る問題
・パナマ文書にNHK、ユニクロ、ソフトバンクなどの関係者の名前が出ている問題
・日本が世界有数の重税国家であること
・政治家(特に自民党所属議員)の多くが日本会議という集団に属しているということ
詳細はあなた自身に調べていただきたいがこれらはどう考えても覆しようがない事実だ。こんなに黒い政府なのに我々日本人はなぜ気づかないのだろう。・・・そうか、TVや新聞だ。有力メディアは全て政府の息がかかっており、情報統制が効いている訳だ。NHKにしても民放にしてもトップと政府が結託し、内閣支持率などを好きなようにコントロール仕組みがずっと前から続いている訳だな。こうなったら興味云々ではなく手当り次第に調べてダークサイドのコアが何か確かめてみようと考え始めたのである。
インターネットの情報を元に、次に僕が深く考えたのは“洗脳”についてであった。洗脳の目的は、被洗脳者の視野を狭くし、“教祖”や“社長”などトップにあたる人間を尊敬させることにある。洗脳により視野が狭くなった被洗脳者は徐々に価値観が変化し、その後さまざまな刷り込みや演出によって次第に判断力が衰えてゆき、最終的には善悪の判断がつかなくなる訳だ。宗教にしても大きな組織や企業にしても、一般の人々がトップに対して敬意を払う仕組みさえあれば現場の労働力や生産力によって得られた利益、金銭は上層部に集められる。宗教の場合は教徒に利益を再分配することはしないが、企業であれば上層部がたっぷりピンハネしてから再分配するって仕組みだ。オウム真理教の事件を思い出していただければ最も判り易いと思うが、なぜ麻原などと言うどう見ても胡散臭い人間が教祖と成り得たのか、それは周囲の人間が洗脳のテクニックを熟知していたからなのだ。僕はもちろん教祖になんて成りたくはないので、今度は逆に洗脳を解く方法について調べ、考えた。洗脳をかけるポイントは視野を狭めることにあるのだからその逆は当然視野を広げることだ。そこで思考の範囲を“事実”だけでなく噂や陰謀説まで広げてみることにした。
まずは国内の噂や陰謀説。
・日航機墜落事故はOS開発者を暗殺するために自衛隊が実行したとの噂
・阪神淡路大震災、東日本大震災、熊本地震などが人工地震との噂
・インフルエンザウィルスなどを航空機から撒くケムトレイルの噂
・オウム事件の裏にCIAの手引きがあったとの噂
・秘密結社イルミナティのトップは天皇陛下との噂
・明治天皇が天皇家の血筋ではない大室(大村?)寅之祐なる人物とすり替えられたとの噂
次に海外の噂や陰謀説。
・世界の資産の大半を人口比率1%以下の人間(イルミナティ、フリーメーソン、ユダヤ金融関係者)が占有しているとの噂
・9.11は米国民がイスラム圏を敵対視するために仕組まれた自作自演の事故であったとの噂
・NASAは昔からSFXの研究ばかりしており、月面着陸の映像も作られたものとの噂
・ポールシフト(地球のN極とS極が入れ替わる現象)が2016年8月ころに起きるとの噂
・北朝鮮の裏にCIAが居るとの噂
・マイケル・ジャクソン、カート・コバーン、プリンス、エイミー・ワインハウスなど有名ミュージシャンの死因は自殺ではなく他殺であるとの噂
・地球温暖化の原因は二酸化炭素等の温室効果ガスによるものではないとの説
最も僕が気になったのは9.11についてだ。社会人になって間もない頃に起こったこの大事件、テレビの前で世界が終るのではないかと不安になりながら深夜になるまで見続けたことを今も鮮明に記憶している。「華氏911」でマイケル・ムーア監督がアメリカの大統領や国防長官と中東のトップが密接な関係を描いていたことは何となく知ってはいたが、改めて当時の映像をYoutubeで見直し、“Truth 911“と入力して検索を掛けると、やはり9.11も悪いのは世界一の軍事ビジネス国家、アメリカの政府であることが多少の英語力しかない僕にも理解できた。良く考えてみれば当然なのであるが、WTCビルの上層階に飛行機が突っ込んだのに、数時間後にビルが根元から崩壊するのはどう考えても不自然である。アメリカ政府の説明は飛行機の燃料がビル衝突後に燃え、ビルを支える鉄骨が溶け強度が足りなくなりビルが崩れた、としていたが熱は基本的に高温の所からに低温の所に伝わるものであるし、衝突の瞬間若しくは燃料に燃え移って爆発が起きた瞬間の熱量が最大なはずで、数時間後にビルが崩落する理屈はない。どうやら9.11の目的は衝突した旅客機にペンタゴンの機密情報を知る職員を詰め込んで葬り去ることと、湾岸戦争以降も”中東が悪の枢軸“との印象を世界中に与えることであったらしい。WTCビルには水素爆弾なのか原子力爆弾なのか不明であるが、どちらかが9.11以前に仕掛けられ、飛行機が衝突した後で爆破されたものであることが理解できた。この事実、アメリカ国内では3~4割程度の認知率があると僕が見たサイトには記載されていた。11月に行われた大統領選挙において民主党ヒラリー・クリントン vs 共和党ドナルド・トランプの対決に大きく影響を及ぼしたことは明白だが、その話はまた別の機会にしようと思う。
9.11の謎が解けた僕が次に気になったのはウィキリークスのジュリアン・アサンジ氏やアメリカ国家安全保障局 (NSA) の元局員、エドワード・スノーデン氏の発言や動向であった。
スノーデン氏が世界を転々と渡り、最終的にロシアで保護され明かした通り、アメリカ政府は他国だけでなく国民のメールや電話での通信情報や個人情報を蒐集し、世界中の人々の興味関心がどのような方向を向いているのか、何処と何処が対立関係にあるのかなどを分析している資本主義経済のトップに立つ国家だ。それと同時に銃社会であり戦争をビジネスとする国家でもある。つまり元々軍事情報ネットワークとして開発されていたインターネットにしろ武器や兵器にしろ原子力発電所にしろ、売れるものはなんでも売り、世界の資産がどのように動くかを監視し、世界の警察であるが如く振る舞い、自国よりも歴史や文化に優位点がある他国に嫉妬する、歴史上最悪の国家だった訳である。イスラム国やテロとの戦いにせよ、湾岸戦争にせよ、ベトナム戦争にせよ、古いことは良くわからないが最初に火種を撒いたのはアメリカ側である。このやり方、和製英語で表すならば“マッチポンプ”と呼ばれている。すなわちスパイや暗躍する集団を戦地としたい場所に送り込み、民衆を扇動するような火種を作り、火を消すという口実で国連軍を送り込むことで兵器を消費する場を設け、戦争ビジネス業界に莫大な資金が渡る仕組みである。そして、スノーデン氏はNTTドコモ経由でアメリカに情報をリークしている日本のことが心配だと言っていた。確かに僕も戦争国家アメリカのフォロワー的立場を貫く日本やウチの会社のことが心配になり、再び目を国内に戻すことにした。
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