不愉快なニース57 日本の金鉱脈
「日本が売られる– 2018/10/4」堤未果著。「日本に今、とんでもない魔の手が伸びているのを知っているだろうか?法律が次々と変えられ、米国や中国、EUなどのハゲタカどもが、我々の資産を買いあさっている。水やコメ、海や森や農地、国民皆保険に公教育に食の安全に個人情報など、日本が誇る貴重な資産に値札がつけられ、叩き売りされているのだ。」を読んで以来、政治家と官僚は、私利私欲のために貴重な日本の財産を外資に叩き売っている国賊的な行為をしていると考えるようになりました。下記のニュースもその一環でしょうか?こういったニュースは、大手マスコミで報道されることは、まずありません。テレビニュースや新聞は、見るだけ時間の無駄だと感じています。
・2024/11/15. 外資5社が金山開発、9道県42カ所で検討 環境対策に懸念の声も。外国資本の企業5社が日本国内の少なくとも計42カ所で金鉱山の開発に向けて調査や試掘を進めていることが、毎日新聞の取材で判明した。いずれも過去に金が採掘されていた場所で、外資は最新技術により新たな金鉱脈が発見できる可能性があるとしている。一方で、十分な環境対策や持続的な開発が行われないことを懸念する声も上がっている。採掘や閉山後の有害物質を含む廃水の処理の費用をまかなえるだけの事業性がある金鉱脈が見つかった場合、国内では1981年に発見され、現在も操業を続けている菱刈鉱山（鹿児島県）以来となり、外資による発見は初めてとみられる。事業を実施している5社は、カナダのジャパン・ゴールド、アービング・リソース、ビーメタルート、オーストラリアのキンギン・エクスプロレーション、シパンゴ・ジャパン社は26、アービング社とビーメタル社は各5、キンギン社は6のプロジェクトを日本で進めている。シパンゴ社はプロジェクト数を明らかにしていない。各社のプロジェクトは北海道と鹿児島県に集中し、新潟、石川、福岡、長崎、熊本、大分、宮崎の各県に点在する。ジャパン、アービング、ビーメタルの3社はすでに試掘を実施。数年前から試掘を進め、複数のプロジェクト内の約50地点でボーリング調査を行っている企業もある。
・2024/11/18. 日本の金鉱脈、見つけるまで「止まらない」外資トップの勝算。日本での金山開発を目指し、各地で調査や試掘を進めるジャパン・ゴールド社（カナダ）のジョン・プルースト最高経営責任者（CEO、65歳）が9月下旬、札幌市で毎日新聞の取材に応じた。同社は他の外資系企業に先駆けて2013年に日本での探鉱活動を開始。「世界中で金を見つけてきた」というプルースト氏に、日本に目を付けた理由や今後の方針を聞いた。【聞き手・片野裕之】日本は火山活動が活発で、金鉱脈ができやすい。だから日本は「Land of gold（金の土地）」と言える。日本には約500年の金鉱山の歴史があるが、多くはおそらく50～100メートルのとても浅い部分しか掘り進んでいないだろう。ほとんどの鉱山は第二次世界大戦中にストップしてから再開しなかった。だから、我々の新しい技術で深い部分の金鉱脈を見つけられると思っている。
このニュースを読む前に、下記の本を読みました。衝撃的な内容でした。金鉱脈に関しては、懐疑的に読みましたが、今は、ありうるかもしれないと考えるようになりました。
・船瀬俊介著「日本民族抹殺計画。奴らは金を狙っている」2024/4/1。目次。プロローグ 美しい緑の列島！“闇勢力”の砦にするな。「日本海底に含有率40%の金鉱脈」。（株）住友金属鉱山が金鉱山を運営しています。その内部資料に、金含有率36%と書いてあります。日本の金鉱脈は他に比べて100倍以上含有率が高いそうです。「列島の地下に金精錬工場」。日本列島の地下には、四層プレートによる、天然の精錬工場が存在するようなものだ。「価格は4年で2倍強の値上がり」。1971年、ニクソン・ショック以来、アメリカはドルと「金」の交換を停止している。私は、これを「ドルのトイレットペーパー宣言」と呼んでいる。「金」の裏打ちのない紙幣は、トイレットペーパーと同じだ。しかしアメリカは「軍事力」で裏打ちした。そして中東諸国に「石油取引は、ドル以外でするな」と命じた。いったい何の権限があって。アラブ諸国は、あきれ果てて自国通貨で取引をした。するとアメリカはこれらの国々に軍事攻撃を強行した。こうしてイラク、リビア、クウェート、アフガニスタンなどが軍事占領された。イラクのサダム・フセインは縛り首。リビアのカダフィはなぶり殺し。こうした軍事力によって、ドルは強引に「担保」されてきた。「先住民を駆除し列島を我が物に」。現在の科学技術なら人工衛星などからも、地下の資源を探査できるという。すでに大国が極秘所有している「気象兵器(HAARP)」も地下資源の探査機能が備わっている。だから上空から日本列島をスキャンして、どこにどれだけ資源が眠っているかを調べつくしているはずだ。
第１章.異教徒は獣だ！奪い尽くせ、殺し尽くせ―“やつら”こそ白い皮を被った「悪魔」である。「イスラエル市民を殺したのはイスラエル軍だった・民間人を掃射しハマス攻撃に見せかける」。ユーチューブ動画でジャーナリストの及川幸久さんは沈痛な表情で語り始めた。「イスラエル国民を殺したのはイスラエル軍だった。アパッチ・ヘリが逃げ惑うフェスティバル参加者のほとんどを殺害したビデオが出回っていることを確認しました。イスラエル軍が10月7日の最大の虐殺者だったのです」。この衝撃の事実をスクープしたのはイスラエルメディアと言うのだから驚く。「パイロットはどれがハマスで、どれが民間人かわからず、すべての車を売ったと認めています。」国境を越えて侵入したハマス兵士たちは、機銃しか持っていなかった。パイロットの呵責に満ちた告白で自国民大量虐殺の偽旗作戦がばれてしまった。及川さんのユーチューブは、この直後、突然永久バンされた。
第２章.北米、中南米、アフリカ、豪州すべて“盗まれた”先住民は皆殺し、次に狙うのは緑の日本列島だ。「民族浄化。あらゆる民族を消滅させる (M・ロスチャイルド)」。M・ロスチャイルドの地球制服宣言。①白人はインディアンを皆殺しにして北米大陸を奪った。②白人はインディオを皆殺しにして中南米大陸を奪った。③白人は黒人を皆殺しにしてアフリカで奴隷狩りをした。④白人はアボリジニを皆殺しにしてオーストリア大陸を奪った。⑤次に狙いを定めているのは、日本列島の先住民ではないか?
第３章.高含有率の金鉱脈！悪魔たちは、それを狙っている？―含有率四〇％。マサカ！“黄金の国”は真実か。「脱石油ドルで世界の金需要は沸騰している。ネサラゲセラ金融改革の嵐」。世界はネサラゲサラ金融改革の真っただ中。かつBRICSが金本位制の新通貨構想を発表した。それを世界の8割の国が支持している。こうなると、世界が金本位制に雪崩を打つのは避けられない。それにともない金の需要は爆発する。求められるのは「金」の大量投入だ。(NESARA（（国家経済安全保障及び改革法）National Economic Security and Reformation Act。GESARA（（世界経済安全保障及び改革法）Global Economic Security and Reformation Act。ネサラを、アメリカだけでなく世界規模で行うのがゲサラです。 ゲサラは日本ではジェサラ (JESARA) ともいいます。 具体的には以下のようになります。 「ゲサラ」が発動されると、現状の紙幣制度 (紙のお金) は廃止され、金・銀・プラチナ本位制度に裏付けられたデジタル通貨に置き換わります。 今まで富を独占してきた上位5%グループ、世界各国の王家や皇室、バチカン、財閥等から没収された資産は、凍結されて、世界銀行に没収・リセットされます。）
第４章.「殺す気」満々。コロナワクチン打ちまくり。ｍＲＮＡワクチンの正体は、大量殺人兵器である。「7回、8回も接種!世界で馬鹿正直な日本だけ。感染者、ワクチン被害者激増」。イーロン・マスクは、Twitterで次のように投稿している。「日本では、出生率の2倍の人数が、コロナワクチンで殺されている。日本の出生率は、約80万人。だから、スでん160万人がワクチンで殺された」と暴露しているのだ。7回、8回もワクチン接種しているのは日本人だけ。そしてコロナ「感染者数」もダントツなのだ。
第５章.「世界の毒」ゴミ捨て場！農薬、添加物、抗ガン剤―発達障害、自殺、暴力、発ガン、危ない人が急増中。「死にたい、少子化、ひきこもり、日本人が壊れていく。自殺者1万人と抗うつ剤」。若者たちの年代ごとの死亡率は、15歳から40歳未満まで各世代の死亡原因の1以下「自殺」。先進国で、このような惨状は日本だけ。1998年、自殺者が1万人近くジャンプしている。この急激な伸びは自然現象ではありえない。このとき新種の抗うつ剤(SSRI)が認可されている。英国の精神科医ヒーリー博士の調査によれば「自殺を10倍に増やす」と言うほど副作用がある。白紙の警告通り、認可と前後して日本の自殺者は約1万人近く激増した。
第６章.日本列島マグロ“解体ショー”！さあ切りとり放題。大企業、農業、種子、漁業、森林、水道。盗人たちの狂宴。「さあ!日本切り売りマグロの解体ショーだ。株を奪え!会社を奪え!」。株式会社の最高意思決定機関は、株主総会だ。株主こそが最終権限を握っている。株式を多く所有するほど、多くの権限を所有する。日本の大企業の株式を大量に所有する。すると株主総会での議決権すら掌握できる。役員の比率は株主保有比率で決定される。企業を乗っ取ったのと同じこと
第７章.トヨタ、日産、ホンダ、日本メーカーＥＶボロ負けの深刻―日本の大企業は“ハイジャック”され、“工作員”だらけ。「テスラの目指す人間にやさしい緑の文明。EVは持続未来の第一歩」。イーロン・マスクは21世紀を創造する唯一の人物だ。彼のコンセプトはシンプルだ。持続可能な未来社会を作る。
第８章.ＢＲＩＣＳ台頭！世界の八割が白人支配に反撃開始。南米、ロシア、インド、中国、アジアが結束。「ウクライナ戦争でばれた白い悪魔の正体。白色人種VS有色人種の対決」。世界勢力の天秤は、有色人種の側に傾き始めた。それは発展途上国であり、第3世界とさげすまれてきた国々だ。そこに反グローバリズム諸国が殺到している。こうして、すでに第3世界経済圏(グローバル・サウス)が形成されつつある。これは、G7、EU、NATOなどの白人国家連合に対抗する。
第９章 追い詰められた“闇勢力”は日本を最後の“砦”にする。NATO、G7、CDC。みんな日本に逃げて来る。「ドル石油体制の壊滅、アメリカの国家崩壊へ。950ドルまで万引きOK!」。治安の悪化がすさまじい。カリフォルニア州では、950ドルまでの盗みには「罪に問わない」という信じがたい法律が制定された。ニューヨーク州でぱ、1000ドルまではOK。同様の州法が次々に周辺に波及している。その理由は「治安が悪化しており、警察能力が万引きまで対応できない」。同様の理由で麻薬や違法ドラックが、実質、合法化されている。さらに行政も財政破綻しごみ収集すらままならない。加えて金利上昇でローン破産が続出。さらに、バイデン政権がメキシコ国境を開放したため、不法移民が大量に流れ込み、さらに治安を悪化させている。
エピローグ「殺されるか？」「めざめるか？」。「目覚めた人、気づいた人かが生き残る。お花畑から1歩を踏み出す」。いま日本人に必要なのは、お花畑から1歩、そとに踏み出すことだ。「聞きたくない」ことに耳をそばだて、「見たくない」ことに目を向ける。生き残るということは、そういうことだ。「目覚めた人、気づいた人のみが未来に生きる。」
・新しい技術で、従来は難しかったことが可能になっています。例えば、アメリカは、シェールオイルによって、石油の採掘量を大幅に増やしています。シェールオイルとは、在来型の油田よりも深い地層にある頁岩（シェール）層に封じ込められている石油のことで、その存在は以前から確認されていましたが、生産コストや技術上の問題から商業生産が進みませんでした。しかし、2010年代に入ると、頁岩層に水圧でヒビを入れて石油を回収する水圧破砕技術や水平掘削技術といった生産開発技術が発達・普及したこと、原油価格が上昇したことによって、米国を中心にシェールオイルの開発・増産が急速に実用化されました。それに伴い、米国の原油生産量は急増し、現在では世界一の産油国となっています。米国のシェールオイルの生産量は、20年に新型コロナウイルス感染拡大等による石油需要の急減を受けて減少しましたが、23年には8百万バレル／日を超え、シェールオイルのみで世界の原油生産量の約9％を占めるまでに至りました。
・12/19. NTTグループ1265億円、富士通713億円…自民党の“大口スポンサー”がマイナンバー案件を大量受注していた。NTTグループと富士通と言えば、自民党の政治資金団体「国民政治協会」に多額の献金を行っている企業として知られている。収支報告書によれば2012年以降、NTTデータなどNTTグループの企業は「国民政治協会」に計1億8500万円を献金。一方の富士通は、同じく自民党側に2013年以降、計1億6600万円を献金している。「いわば自民党の“大口スポンサー”といえる支援ぶりだが、マイナ関連事業ではさまざまな恩恵も受けている。「週刊文春」が調査したところ、これまでにマイナ関連事業で、NTTグループが受注したのは264件。総額は1265億円に上る」
・12/19. マイナ保険証の解除申請、約1カ月で1万3000件超。厚労省。厚生労働省は19日、10月下旬から受け付けを開始したマイナ保険証の利用登録の解除申請が11月末までに1万3147件に上ったと公表した。厚労省が11月12日に公表した792件（同月8日まで）より増加した。「防犯面としてはまだリスクでしかないです。実際にマイナ保険証を悪用した詐欺も発生しています。また身分証を一つにしてしまう事で、暗証番号さえ聞き出せればあらゆる悪用の可能性が出てきます。 紛失や盗難被害に遭った場合、自分を証明する物が全てない事から再発行にも大変な手間が必要です。確認証でこれまでの保険証と同じように使う方が安心と考える人が増えるのは現時点では理解できます。」「２週間前ですが、財布を落として、警察に紛失届を提出しました。幸いにして、マイナンバーカードは別に保持していたので、手元に残りました。銀行キャッシュカード等の再発行手続きには、顔写真入り現住所記載ありの身分証明書のコピーの送付を求められることもまだまだ多く、マイナンバーカード１枚に全てをまとめてしまうことは、現時点では危険だと実感しました。運転免許証は、これまで通り単独で所有しようと思っています。」
・12/19. 薬価、来年度から引き下げ、医療費2500億円程度削減へ。政府。製薬業界などは企業の収益が減り、薬の安定供給に支障が出るなどとして、引き下げに反対。一方、政府は、子育て関連政策の財源捻出に向けて社会保障費の削減が必要となっており、薬価を見直す方針とした。「日本の製薬会社がどんどん衰退しています。新しい薬を開発するお金もパワーもありません。今ある薬の多くは海外メーカーのものになりつつあり、今後更にそれが顕著になっていきます。安い薬を使えば医療費は抑えられても、あとで後悔すると思います。薬価は下げるとしても、毎年下がるのはありえないです。保険点数も、インフレ時代に下げるとなると、更に医療も衰退します。」「いま日本中の薬局で多くのジェネリック医薬品の入荷がなく調剤に本当に支障をきたしている。特に子ども用の咳止め薬の不足は深刻だ。他にも要因があるが、元々はジェネリック医薬品薬価の毎年の引き下げ過ぎが大きな要因。最近では患者からも処方薬が安すぎでこんなんで大丈夫なのか？と言われる始末。また10月からの選定療養で益々ジェネリック医薬品の不足がひどくなっている。 政府は治療薬の供給という大事な役目があるのに、何かの帳尻合わせのために薬価引き下げばかり毎年毎年進めているが、これを続けていると最終的には確実に患者さんたちに不利益が生じる。大変な事態になる前に毎年度の薬価引き下げ政策は転換すべきだと思う。」「政府って自分たちのやってきたことの間違いを認めたくないのか、明らかに間違った方針でも押し通すんだよね 薬価を下げすぎて儲けが出ないから企業がどんどん撤退して薬が流通しなくなってるのに、なんでこんなに愚かなんだろう 薬価は上げるべきなんだよ」「厚労省は、外国の製薬会社のために、日本の製薬会社を潰そうとしているとしか思えない。アメリカからは高い薬を買っている」
・12/21.河野太郎氏、マイナ保険証解除が1カ月で1万件超も…「同じ期間に新規登録は127万件でしたっけ」。厚生労働省は19日、10月下旬から受け付けを開始したマイナ保険証の利用登録の解除申請が、11月末までに1万3147件に上ったと公表した。マイナ保険証への「不安」が主な解除理由だとみられている。 この件について、河野氏は「同じ期間に新規登録は127万件でしたっけ」と言及した。「127万件も新規登録があったのは、 12月2日から紙の健康保険証が使えなくなるの？じゃあ早くマイナ保険証を作らないと！ と誤解した国民がたくさんいたからです。 むしろ、そうした誤解が広まっていたにもかかわらず１万件以上も解除した人がいた事は、マイナ保険証への強い不信感が国民にある証拠です。 最後まで国民の不安を払拭出来なかっただけでなく逆に不安を増大した河野太郎は担当大臣だった政治家として責任をとるべきです。」「日本史上最悪の政治家だと思う。この人は比喩とか、大袈裟な表現ではなく、本当にヤバい。 選挙区の人達は、目先の事ではなく、もっと日本全体の事を考えて、誰に投票するのか今後考えて欲しい。」