日本HQにアメリカの状況を伝えるための【Total Reward Report 2023】~final edition~

遂に待望の、2023年 Total Rewards Reportの完全版が完成しました！完全版では、RTO(Return-to-Office ＝職場復帰)に関するデータや対応方法、トレンドなどを大幅に追加！

2023年は大幅なPost-Pandemicが大きく進み、人件費の増加や職場復帰などの動きが強く見られ、人材を採用・リテインする事が更にチャレンジングになりました。
その様な環境下で、「あるべき従業員の待遇」を正しく知っていただき、取るべきHR戦略を導くために参考にしていただける内容となっております。

　✅ アメリカの雇用環境って結局どの様な状況なの？
　✅ 人件費って実際どの程度上がっているの？
　✅ 職場復帰の状況はどうなっているの？
　✅ 採用の際に給与レンジを明記する必要があるの？
　✅ 従業員の待遇のトレンドって、どうなっているの？

皆さまのこの様な疑問を解決に導く一冊となっており、
内容としては、次のデータや情報/解説がアメリカ全体や
主要エリア別(CA, DC, GA, IL, MA, MI, NJ, NY, TX)に
掲載されているものとなっております。

Pay Disclosure Requirement (給与透明性強化法)：社内外の求人/募集に関して、対象となるポジションの給与レンジ(最低給与から最高給与までの範囲)の公開する際の留意点と適切な対処方法。
Return-to-Work(職場復帰)特集：他社の動向はどうなっているのか、従業員はどの様に感じているのか、どういった対応が求められるのか。
Recession(不景気)関連情報：失業保険の申請者数、失業率、求人労働異動調査、CPIなど。
アメリカの人件費上昇：雇用コスト指数、昇給予算の動向、給与比較、大学新卒者の平均給与など。
Total Reward：最低賃金/年収、基本給の考え方、医療保険、FSA/HAS/HRA、401(k)、その他のベネフィットなど。
主要州の情報：CPI、失業率、雇用コスト指数、最低賃金/年収など。
雇用に関する基本情報：平均勤続年数、有給休暇の日数、給与支払頻度、EEOCへのClaim、Back Wageなど。

合計約86ページにも及ぶ、こちらのレポートをご参考にしていただき、組織作りのベースとなる、昇給・採用・リテンションにお役立ていただける様でしたら幸いです！

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Total Rewardsの専門家が作成するレポート、本年も盛りだくさんの内容になっているかと思いますので、是非入手していただけたらと思います。

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▼作成者▼

Kimihiro Ogusu, SHRM-SCP｜中央大学 非常勤講師

外資系大手コンサルティング会社のシニア・コンサルタントを経験。現在はSolutionPortの代表を務めながら、中央大学で教員としてHRの授業を担当している。HRの専門はTotal Rewardと Job Architectureで、米国HR協会の上級プロフェッショナル資格であるSHRM-SCPを保持。

アメリカと日本双方の義務教育を始め、日本にあるベンチャー/上場企業、日本に本社を置く米国法人、アメリカにあるローカルの日系企業、および外資系企業の勤務経験があり、日米における文化の違いを熟知するバイリンガル。

三菱UFJの法人会員向けの情報サイトである、MUFG BizBuddyで大好評連載中。SBS Radio(静岡放送)にも継続的に出演している。